保険の告知で実際に聞かれること|一般的な告知項目の話

結論から言うと、保険の告知で聞かれる項目には一定の型があります。最近の通院・投薬、過去の入院・手術、健康診断での指摘、がんなどの既往、女性の場合は妊娠の有無——このあたりが一般的です。そして何より大切なのは「正確に伝えること」で、加入できるかどうかの最終判断は保険会社の審査部が行います。質問文や対象期間は商品ごとに異なるため、実際の告知書での確認が必要です。

私はこれまで保険相談の現場で500件以上のご相談に対応してきました。「何を聞かれるのか分からなくて不安」という声はとても多かったです。今日は、告知で一般的に聞かれる項目を制度の話として整理します。特定の商品をすすめる話でも、告知の”通し方”を指南する話でもありません。

結論

保険の告知で聞かれる項目には一定の型があります。最近の通院・投薬、過去の入院・手術、健康診断での指摘、がんなどの既往、女性の場合は妊娠の有無——このあたりが一般的です。そして何より大切なのは「正確に伝えること」で、加入できるかどうかの最終判断は保険会社の審査部が行います。

そもそも告知とは(仕組みの話)

告知とは、自分の健康状態や過去の病歴を保険会社に申告する手続きです。保険会社はこの内容をもとに審査し、引き受けるか、条件を付けるか、見送るかを判断します。ポイントは、告知は自分で「入れる・入れない」を決めるものではなく、正確に申告して審査を受けるものだということです。「どうせ無理」と自己判断で諦めてしまうのは、もったいないケースが多くありました。

一般的に聞かれる告知項目の例

告知書の内容は商品によって異なりますが、簡易な告知でよく見られる項目には、次のようなものがあります。

・最近3か月以内に、医師の診察・検査・治療・投薬を受けた、またはすすめられたことがあるか
・過去5年以内に、入院・手術、または一定期間の通院をしたことがあるか
・過去2年以内の健康診断・人間ドックで、要再検査・要治療などの指摘を受けたことがあるか
・がんや特定の重い病気にかかったことがあるか
・(女性の場合)現在妊娠しているか

これらはあくまで一般的な型で、実際の質問文・対象期間・区分は商品ごとに違います。だからこそ「他の保険がこうだったから」と決めつけず、その告知書の文面をそのまま読むことが大切です。

「ご記憶の範囲で」という案内の意味

告知書には「ご自身のご記憶の範囲でお書きください」と案内されることがあります。これは、完璧な医療記録がなくても、覚えている範囲で正確に書けばよい、という趣旨です。断定的な表現を避けつつ、正直に申告してもらうための、現場でよく使われる言い回しでもあります。曖昧なところは、分かる範囲で正直に記入する——それで十分です。

いちばん大切なのは「正確さ」

告知で最も大切なのは正確さです。事実と違う申告や、書かなかったことがあり、それに関連する入院や請求が起きた場合、告知義務違反として保険金・給付金が支払われない可能性があります。「どう書けば通るか」を考えるよりも、「正確に伝えて、判断は審査部にゆだねる」ほうが、結局は安全です。仮に1社で条件が付いても、別の会社では違う結果になることもあります。

今からできる3ステップ

ステップ1:手元の情報を整理する。通院歴・投薬・健診結果など、思い出せる範囲で先にまとめておくと、告知がスムーズになります。

ステップ2:分からない点は、分かる範囲で正直に。曖昧にごまかすのではなく、覚えている事実をそのまま書く、という姿勢が基本です。

ステップ3:自己判断で諦めず、正確に告知して審査を受ける。1社の結果がすべてではないため、複数社を確認する人も多いです。迷うときは、告知の前に整理しておくと安心です。

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よくある質問

保険の告知では何を聞かれますか?

一般的には、最近の通院・投薬、過去の入院・手術、健康診断での指摘、がんなどの既往、女性の場合は妊娠の有無などが聞かれます。質問文や対象期間は商品ごとに異なります。

「ご記憶の範囲で」とはどういう意味ですか?

完璧な医療記録がなくても、覚えている範囲で正確に申告すればよい、という趣旨です。曖昧な点も、分かる範囲で正直に記入します。

告知を間違えるとどうなりますか?

事実と違う申告や、書かなかったことがあると、告知義務違反として給付金・保険金が支払われない可能性があります。正確な申告が基本で、最終的な引受判断は保険会社の審査部が行います。


※本記事は一般的な情報提供であり、特定の保険商品の推奨・募集を目的とするものではありません。告知項目や引受基準は各保険会社の商品・約款によって異なり、加入の可否・保障内容は各社の審査によります。具体的な内容は各保険会社・代理店にご確認ください。

Christopher(クリストファー)

株式会社VanceTrunk 代表取締役/AFP(日本FP協会認定)/宅地建物取引士

保険相談の現場で500人以上の相談に対応してきた実務経験をもとに執筆

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